切り取られるラベル

「サステナブル」という言葉は、ひとつの単語が担える以上の意味を背負わされてきた。欧州、英国、シンガポールの新たな規則は、その本当の意味を問う。耐久性のほうが、よりよい答えになるかもしれない。

文：of CLOSET

2026年11月1日 · 1分で読めます

たいていの服には、2種類の文字がついている。ひとつは袖や襟に通したひもからぶら下がっている。下げ札、つまり印刷された厚紙で、「コンシャス」「レスポンシブル」「サステナブル」といった言葉が並ぶこともある。もうひとつは脇の縫い目に縫い込まれている。繊維の組成、製造国、そして洗濯、漂白、乾燥、アイロンを示す小さな記号の列を記した細い布片だ。前者は、服が一度も着られないうちに切り取られることを前提につくられている。後者は、服がある限りそこにとどまる。

この違いは見落としやすいが、少し立ち止まって考える価値がある。長年、環境面での価値を語ってきたのはもっぱら取り外せるほうの文字だった。その一方で、取り外せないほうの文字は、おそらくより肝心なことを黙って記していた。そのものをどう手入れすべきか、である。2026年、いくつもの国や地域で、法が議論を前者から後者へと押しやりつつある。

すべてを担わされた言葉

「サステナブル」は伸縮自在な言葉だ。繊維にも、工場にも、サプライヤーの行動規範にも、カーボンオフセットにも、あるいは単に企業の意図にも使える。しかも、そのどれを指しているのかを買い手が知らされることはまずない。規制当局も同じ結論に達している。英国の競争・市場庁（CMA）は2024年9月にファッション事業者向けのガイドを公表し、「『サステナブル』のような広い言葉の使用は、意味が不明確であり、そのぶん消費者を誤認させるおそれが高い」と警告した。

このガイドは、ASOS、Boohoo、George at Asdaに対する調査を受けて出されたものだ。2024年3月、3社はCMAに正式な確約を差し出した。「エコ」「レスポンシブル」「サステナブル」といった言葉を追加の説明なしに使わないこと、そして公表した基準を満たさない商品を環境配慮のラインに入れないこと。確約は任意のもので、違法行為を認めるものではなかった。その後、事の重みは増している。2024年デジタル市場・競争・消費者法のもとで、消費者保護の執行制度が2025年4月に施行され、CMAは消費者法違反を自ら認定し、事業者の全世界売上高の最大10%にのぼる制裁金を科せるようになった。

欧州連合（EU）はさらに先を行く。一般に「グリーン移行のための消費者エンパワーメント指令」と呼ばれる指令（EU）2024/825は、2026年3月27日までに各国の国内法に置き換えられる必要があり、その規則は2026年9月27日、つまりこの秋から適用されている。欧州委員会自身の要約によれば、企業は証明できない限り「自社が『グリーン』である、あるいは『環境に優しい』と表明することはできなくなる」。認証制度に基づかず、公的機関が定めたものでもないサステナビリティ・ラベルは禁止され、早期の陳腐化に結びつく不公正な取引慣行も禁じられた。より詳細な2本目の提案である「グリーンクレーム指令」は、明示的な主張をどう裏づけるべきかを定めるはずだった。だが2025年6月20日、欧州委員会が撤回の意向を表明し、頓挫した。

シンガポールは新たな立法ではなく、ガイダンスという道をとった。2025年10月6日、シンガポール競争・消費者委員会（CCCS）は、既存の消費者保護（公正取引）法のもとで、環境に関する主張を含む品質関連の表示についてのガイドを公表した。その5つの原則は、平易な言葉のチェックリストのように読める。表示は真実かつ正確で、明瞭でわかりやすく、意味があり、重要な情報を添え、証拠によって裏づけられるものでなければならない。同委員会がそれ以前に行ったオンライン・マーケティングの調査では、検証した商品表示の半数以上が「曖昧で、説明や詳細が不十分」だった。

これらの制度に共通するのは、環境について語ることの禁止というより、具体性の要求である。「リサイクルポリエステル70%使用」は確かめられる。「サステナブル」は確かめられない。何を持続させるのか、どれほどの期間なのかを言っていないからだ。

一度も着られなかった在庫

どんな下げ札よりも多くを語る、もうひとつの文書がある。2018年3月期の年次報告書で、Burberryは「当期に物理的に廃棄した完成品の原価は2,860万ポンド」と記した。衣料品に加えて香水や化粧品も含むこの数字は激しい反発を招き、同社は2018年9月、売れ残った製品の廃棄をやめ、代わりに再利用、修理、寄付、リサイクルに回すと発表した。

この開示が異例だったのは、主にその率直さゆえである。欧州委員会が引用する欧州環境庁の推計によれば、欧州市場に出回る繊維製品の4%から9%、年間およそ26万4,000トンから59万4,000トンが、使われる前に廃棄されている。フランスは反廃棄物法で売れ残った非食品の廃棄を禁じ、繊維製品については2022年1月1日にその規則が発効した。

欧州はいま、さらに踏み込んでいる。2024年7月に発効した持続可能な製品のためのエコデザイン規則のもとで、大企業は2026年7月19日から、売れ残った衣料品、服飾雑貨、履物の廃棄を禁じられた。中規模企業は2030年にこれに続く。安全でないもの、損傷したもの、偽造品、慈善団体に受け取りを断られたものなどについては例外があるが、例外に頼る企業は証拠を保管し、廃棄したものについて年次報告を公表しなければならない。欧州委員会はまた、衣料品を中心とする繊維製品を将来のエコデザイン規則の優先製品群に指定しており、繊維製品に関する委任法令は現在、2027年第4四半期に予定されている。

これが何を意味するのか、少し考えてみたい。一度も着られずに廃棄された服の耐久性はゼロだ。その繊維がどれほど責任ある方法で育てられたかは関係ない。どれほど入念に認証されたコットンも、シャツが倉庫から焼却炉へ直行すれば無駄になる。法は事実上、使われることが価値の一部であると認めたのである。

ラベルではなく、年数で測る

服の無駄を減らすものは何かと問うなら、最も明確な証拠が指し示すのは、タグの上の言葉ではなく時間だ。英国の廃棄物削減団体WRAPは、服の寿命を9か月延ばせば、炭素、水、廃棄物のフットプリントをそれぞれ約20%減らせると推計している。世界全体を見渡したエレン・マッカーサー財団の報告では、15年間で衣料品の生産量はおよそ倍増した一方、衣料品の利用、つまり一着が着られる回数は40%近く減った。同財団の言葉を借りれば、「毎秒、トラック1台分の衣料品が埋め立てられるか焼却されている」。

欧州の次の一手は、これを制度にするものだ。2025年10月16日に発効した改正廃棄物枠組み指令は、加盟国に30か月の猶予を与え、繊維製品と履物について拡大生産者責任の制度を整えるよう求めている。生産者は市場に出す製品に応じて料金を支払い、その料金は耐久性やリサイクル可能性といったサステナビリティの基準によって調整される。どれだけ長持ちしそうかが、初めて、マーケティングの一行ではなく生産者のコストの一行になるのだ。

修理もまた、インフラとして扱われ始めている。フランスでは、繊維製品の生産者責任を担う業界団体Refashionが修理ボーナスを運営しており、認定された修理業者で服や靴を直すと、その場で6ユーロから25ユーロの割引が受けられる。

考え方としては、どれも目新しいものではない。メトロポリタン美術館は1797年のオランダのダーニング・サンプラーを所蔵している。コットンにシルクで刺繍を施したもので、同館の解説によれば、アムステルダムの孤児院付属学校の教師が持っていたものとみられる。対照的な色の糸が選ばれているのは、繕いの技法をひとつひとつ見えるようにするためだ。ヴィクトリア・アンド・アルバート博物館は、1700年代後半のオランダのお針子たちが、腕前を披露するために凝ったダーニング・サンプラーをつくったと記している。修繕はかつて、隠すものではなく、教えられ、練習され、見せるものだった。

デザイナーの服は何のためにあるのか

デザイナーズファッションを買う人にとって、この変化は負担というより、ものごとをはっきりさせるものだ。より多く払うことの根拠は、少なくとも部分的には、つねに長持ちすることにあった。よりよい生地、よりよい仕立て、次のシーズンには古びないデザイン。新しい規則は、その根拠をレトリックではなく検証できるものにする。ブランドに問うことができるのだ。このコートは何年もつようにつくられているのか、替えのボタンや修理は用意されているのか、その主張は規制当局の問いに耐えられるのか、と。

ここから先は、調査結果ではなく解釈である。服の環境的な価値をより誠実に測る尺度は、それが持ち続けられ、着られた年数に、その間どれだけ容易に繕えるかを掛け合わせたものかもしれない。その数字はどのラベルにも載っていない。それを書き記すのは、その服を持つ人だ。手入れし、直し、買い替えないと決めることによって。

ここで、2種類の文字の話に戻る。下げ札は約束をして、捨てられる。洗濯表示は指示を与えて、とどまる。何かを本当に価値あるものにするのは何かを問うなら、読み始めるべきは後者のほうだ。